スキルアップに、年収の0・8％の費用をかけている！

ビジネスパーソンから見た、各教育機関の評価や、スキルアップの実情、スクールにかけるお金のことなど、みんなはどうしているか？気になるところだ。そこで、「教育訓練サービス市場の現状と課題」（厚生労働省調査）報告書から、気になる項目をみて、御紹介をする。（NO3）

■自己投資に、費用はどれくらいをかけているか？

　多くのスクールや、学校がある中、ではビジネスパーソンはどれくらいの金額をかけているのだろうか。データによると、個人がスキルアップにかける費用の平均は、339,000円。これは年収の0.8％にあたるものだ。

　意外に多い？少ない？あなたの感覚では、いかがだろうか？

■磨くスキルはどの分野？

　では、ビジネスパーソンが、多くの時間やお金をかけて磨いているスキルとは、どのような分野だろうか。
　一番時間をかけているのは、専門スキルの向上（50%）
ビジネスマナー、マネジメントスキルなどの階層別（20％）
語学やPCスキルなどの課題別（20％）
その他（10％）
の順。
　　このような比率は、雇用形態に関わらず同じようなパターンだった。
　自営業の人は専門スキル、正社員は階層別のスキルアップに、比較的多くの時間を使っている。その他の特徴は、以下のようである。
　・規模、職種、職位に関わらず、正社員では年齢を経るにつれて、「ビジネスマナーの基礎知識」の割合が減る。
　・同じく「OA・コンピュータ」の割合は、概ね増える傾向。
　・同じく「マネジメント」の割合は、40歳代を頂点とする山型。
　・100人以上1,000人未満の企業では年齢を経るにつれて、「専門スキル」の割合が減る。
　・専門・技術職では、各年代を通じて「専門スキル」の割合が高い水準。

■資格取得にかける時間は、どれくらい？

　さて、「仕事に活かせる資格」として、最も有効なのが資格である。
　会社の規模や状況にもよるだろうが、自動車運転免許所持のこと、など「就職の条件」となっていたり、また在職していても取得すると資格手当支給の対象になったりと、力強い味方ともなるのが、この資格試験。単なる趣味の時間、ではなくスキルアップにかける時間の内、資格取得のための時間の比率は、
　20歳代（31.1％）
　30歳代（26.3％）
　40歳代（23.6％）
　50歳代（17.3％）
年齢を重ねるごとに減少している結果となっている。

　推測するに、50代くらいになるとすでに、「資格」としては、取得してしまっているケースが多いことなどがあるかと思われる。が、約10人に2人が、取得のために時間を使っているということなので、20代の3人に一人よりは少ないが、40代、50代の年代といっても、まだまだ頑張っているではないか。

　生涯学習時代とも言われ、実力社会の到来とも言われる時代。

　学歴だけでは通用しない時代に、役立つ、すぐに仕事に活かせるスキルをどれくらい持っているかがますます問われる時代に進展している。
　ビジネパーソンのキャリア形成に、資格取得、自己投資、目標を定めての検定試験の受験など、スキルアップは、誰でもが狙う時代だ。賢く情報収集をして、自分にぴったりの「学び」の形を獲得して、充実した人生も、獲得したいものだ！

出典：study.jp


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英語力、「話す」「書く」も必要 ＴＯＥＩＣ「Ｓ＆Ｗテスト」日本に投入

　会社員の昇進、昇格、あるいは就職を有利に進めたい学生の資格取得にいまや欠かせない“英語力”に、新たに「話す」「書く」二つの要素が加わりそうだ。

　英語技能を評価する世界共通テスト「ＴＯＥＩＣテスト」を制作する米国の試験開発機関、エデュケーション・テスティング・サービス（ＥＴＳ）が、従来の「聞く」「読む」テストと別枠で、「話す」「書く」技能を評価する「ＴＯＥＩＣスピーキングテスト／ライティングテスト（Ｓ＆Ｗテスト）」を開発、今年１月に日本市場に投入したからだ。

　Ｓ＆Ｗテストは現在、受験対象を個人向けの公開テストに限っている。ただ、ＴＯＥＩＣテストを運営する財団法人・国際ビジネスコミュニケーション協会（ＩＩＢＣ）は、次の段階として企業、学校などの団体に対象を広げることを視野に入れており、ゆくゆくは企業が社員の昇進や昇格、海外赴任の資格を判定する際、従来の二つの技能に、「話す」「書く」技能を新たに加える可能性もある。

　≪高い能力を求める≫

　ＩＩＢＣが日本でＳ＆Ｗテストの実施に踏み切った背景には、ビジネスの世界にグローバル化が急速に進み、企業側に英語でコミュニケーションができるより高い能力を備えた人材を求める流れが強まってきたことが挙げられる。

　実際、こうしたニーズを反映し、ここ数年、「話す」「書く」に主眼を置く英語技能テストへの参入が相次いでいる。ベネッセコーポレーションは英会話学校のベルリッツ・インターナショナルと共同開発した「ＧＴＥＣ」を２００３年９月に販売開始した。「英検」を運営する財団法人・日本英語検定協会も０４年９月、英ケンブリッジ大学の語学試験機関、ケンブリッジＥＳＯＬと共同開発した「ＳＴＥＰ　ＢＵＬＡＴＳ」を投入した。ともに企業、学校向けに「聞く」「読む」「話す」「書く」の４技能を評価・判定する。

　また、ＩＩＢＣが昨年１２月、企業や学校などを対象（２５４人、有効回答２４５人）に実施した調査の結果、Ｓ＆Ｗテスト両方の活用を検討したいとの回答が４７・３％を占め、英語技能向上への高いニーズを裏付けた。

　Ｓ＆Ｗテストは現在、首都圏、大阪、名古屋の大都市圏のほか、新潟、松山など地方都市を含め全国１２都市で、個人受験者だけを対象に月１回（午前、午後の２回）実施している。受験者数は６月末までの半年間で１７００人を超えた。

　≪企業向け拡大カギ≫

　しかし、Ｓ＆Ｗテストが普及できるかは団体への受験対象の拡大がカギを握る。事実、１９７９年に始まった既存の「聞く」「読む」テストの受験者数が０６年度に初めて年１５０万人を突破したのは、「ＴＯＥＩＣが企業の人事評価面でベンチマーク的に採用された」（ＩＩＢＣ広報渉外部）点が大きい。

　ＩＩＢＣとしてはこのパターンをＳ＆Ｗテストにも当てはめ、企業に導入を促し、英語評価のグローバルスタンダードに育成したい意向だ。

　現在、化学、電機の大手や総合商社に団体一括受験を検討している企業があるものの、インターネットによる試験のため会場の手当てなど整備しなければならない課題もあり、団体向けの導入は来年度以降となりそうだ。

　その意味でＳ＆Ｗテストは現段階が“助走”期間で、団体への拡大を果たして本格参入となれば、「話す」「書く」英語力の評価・判定市場、さらには企業の人事評価面に大きなインパクトを及ぼしそうでもある。


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　■ＧＴＥＣ、４技能を８０分で測定／ＳＴＥＰ　ＢＵＬＡＴＳ、４種類組み合わせ

　ＴＯＥＩＣが新たに実務英語の「話す」「書く」技能の評価・判定テストに参入したことにより、英語技能テスト市場は今後、受験者獲得に向けた競争が一段と激しさを増すと予想される。同時に、これは受験する側にテストを選択する幅が広がったことも意味し、受験者側はそれぞれのテストの特徴を理解する必要もある。

　「ＧＴＥＣ」は英語４技能を８０分の短時間で測定するのが売りで、０～１０００点で表されるその評価結果は最長１０日で分かる。リスニング、リーディングの２テストに限れば、テスト終了後に即座に確認できる。

　「ＳＴＥＰ　ＢＵＬＡＴＳ」の場合はビジネスシーンに特化した内容で、記入式のスタンダードテスト、コンピューターテスト、記述式のライティングテスト、ネイティブ面接官との対面式のスピーキングテストの４種類のテストを自由に組み合わせて受験できる。結果はＧＴＥＣとほぼ同じ最長でも１０日後には判明する。

　いずれも短期間で評価結果を求める企業側のニーズを色濃く反映した商品とし、ともに企業、学校などの団体受験に多く利用されている。

　「話す」「書く」技能テストに限れば、後発のＴＯＥＩＣのＳ＆Ｗテストの仕組みは、ＥＴＣが認定した試験会場に設置したパソコンにインターネットを通じて問題を発信し、受験者はパソコンに音声を吹き込み、キーボードで解答を入力する。

　採点方法に特徴があり、解答の採点は、応募者のなかからトレーニング、テストという段階を踏んで、その合格者だけを採点者に登録する。また、設問ごとに受験者の解答が分離され、設問ごとに設けられた担当の採点者が採点・管理に当たる。これは採点に対する信頼性と一貫性を確保するのが目的で、高度な採点方法による高いテストの品質を維持することをねらっている。その分、結果発送は３０日以内と「ＧＴＥＣ」「ＳＴＥＰ　ＢＬＵＴＳ」に比べ長い。
出典：FujiSankei Business i.


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「社内資格が評価されなくなっていく」

梅雨は一年でも最も憂鬱な季節。だが、部屋で閑かに読書や勉強するには意外といい時期か。今回のテーマは、「社内資格制度」について。

「社内資格制度」とは、企業独自で試験や面接などを実施し、社員のスキルの水準を見極め、資格認定する仕組み。業種を問わず多くの企業が、社員のスキルやモチベーションの向上、顧客サービスの改善のために導入している。

IT（情報技術）ソフト開発のエンジニアや製薬会社のMR（Medical Representativeの略で、医薬情報担当者）は、絶えず最新の技術や商品知識を習得することが求められる。こういう業界では、国家資格、公的資格、ベンダー資格、社内資格などを組み合わせて、キャリアアップの仕組みにしている。

社員は、資格を持っていると、自分のスキルの高さを証明できる。資格を取るもう１つのメリットは、資格手当などの金銭的報酬。福利厚生的な「諸手当」は廃止される傾向にあるが、社員が資格を取得すれば、資格手当を支払う企業は多い。お金目当ての資格取得は本来の趣旨から外れるが、学習の動機付けになっているのは事実だ。

経営者や人事部門にとっては、社員の目標を明確にすることでモチベーションを高めることができる。くわえて、社員1人ひとりのスキルの高さを把握できる。また、顧客にとっては、サービスに対する信頼や安心の証になる。

出典：日経ビジネスオンライン


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レク指導者養成講習 教諭ら資格目指す

　県レクリエーション協会（小林貞雄会長）の本年度レクリエーションインストラクター養成講習会が９日、宮崎市の県総合運動公園合宿所で開講した。

　宮崎、都城、延岡、日南市などから福祉施設職員、学校教諭ら約３０人が受講。８月５日までの９日間にわたって５１時間の理論、実技講習を受け、日本レクリエーション協会公認のインストラクター資格取得を目指す。

　同講習ではレクリエーション事業の意義や具体的な進め方、プログラムづくり、多様なニュースポーツをテーマにした講義・演習などを学ぶ。すべてを受講し、さらに９時間の現場実習を積むことで資格を取得できる。
出典：宮崎日日新聞

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